米国糖尿病学会「糖尿病の標準治療2025」発表

米国糖尿病学会「糖尿病の標準治療2025」発表

https://medical.nikkeibp.co.jp/leaf/mem/pub/hotnews/int/202412/586843.html

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米国糖尿病学会（ADA）は2024年12月9日、「糖尿病の標準治療2025」（Standards of Care in Diabetes―2025）を発表した。

第9章「薬物治療」（Pharmacologic Approaches to Glycemic Treatment）では、「成人2型糖尿病の薬物治療」の節で、推奨の多くが改変された。その中で新設された推奨は、以下の項目だ。

・症候性の左室駆出率が保たれた心不全（HFpEF）を伴った、肥満2型糖尿病に対するグルカゴン様ペプチド-1（GLP-1）受容体作動薬の投与

・代謝機能障害関連脂肪性肝疾患（MASLD）や代謝機能障害関連脂肪肝炎（MASH）を伴った肥満2型糖尿病に対する、GLP-1受容体作動薬、グルコース依存性インスリン分泌刺激ポリペプチド（GIP）/GLP-1受容体作動薬、ピオグリタゾンの単独投与、ないしピオグリタゾンとGLP-1受容体作動薬の併用投与

・DPP-4阻害薬とGLP-1受容体作動薬ないしGIP/GLP-1受容体作動薬の併用は行わない

最後に挙げた併用の非推奨は、併用してもGLP-1受容体作動薬の単独投与より血糖降下作用は増強しないことを根拠としている。

また第9章では、「全ての糖尿病の人に対する追加の推奨」（Additional Recommendations for All Individuals With Diabetes）と「特別な状況と集団」（Special Circumstances and Populations）が、新たな節として追加された。

「全ての糖尿病の人に対する追加の推奨」の節では、以下の項目が推奨された。

・基礎インスリン投与量の過剰が疑われた場合の対応

・強化インスリン療法を行う場合のグルカゴン処方

・糖尿病治療の妨げとなる可能性がある経済的障害の評価

・経済的障害がある患者における安価な薬剤の考慮

特別な状況と集団」の節では、以下の項目が推奨された。

・FDAが承認していない配合薬の使用の非推奨

・供給不足などにより薬剤が入手できない場合の対応

・挙児希望者に対する妊娠前の糖尿病管理に関する計画立案

・糖尿病性ケトアシドーシス発症のリスクがある糖尿病患者への指導

高血圧の診断基準・治療目標は130/80で変わらず

「心血管疾患とリスク管理」（Cardiovascular Disease and Risk Management）では、まず血圧管理に関して、血圧を測定する間隔が、「毎回の受診」以外に「少なくとも6カ月間隔」との条件が加えられた。

糖尿病合併高血圧の診断基準は2024年版と変わらず、収縮期血圧130mmHg以上または拡張期血圧80mmHg以上だ。

降圧目標値も、130/80mmHg未満で変更はない。

高血圧に対する薬物治療の中では、妊娠の可能性がある人などに対して、ACE阻害薬、ARB、ミネラルコルチコイド受容体拮抗薬（MRA）、直接レニン阻害薬、ネプリライシン阻害薬の投与を避けるべきとの推奨が新設された。

脂質異常症に関しては、妊娠中または妊娠の可能性がある人に対する薬物治療についての推奨が、2024年版よりも詳細な記載となった。

また、高トリグリセリド血症として何らかの対応を考慮すべき基準値が、2024年版では絶食時・非絶食時にかかわらず175mg/dL以上だったが、2025年版では絶食時150mg/dL以上、非絶食時175mg/dL以上に分けられた。

加えて、スタチン投与患者にエイコサペンタエン酸（EPA）の追加を考慮するトリグリセリド値の下限が、135mg/dLから150mg/dLに引き上げられた。

動脈硬化性心血管疾患については、細小血管障害などがある糖尿病患者に対して、末梢動脈疾患（PAD）のスクリーニングを推奨する年齢が50歳以上から65歳以上に引き上げられたほか、同様にPADのスクリーニングを考慮する条件が、糖尿病の罹病期間10年以上かつ心血管疾患高リスクと厳格化された。

症候性HFpEFを合併した肥満2型糖尿病に対するGLP-1受容体作動薬の投与が、新設された。

これ以外にADAでは、注目すべき改訂点として、

（1）インスリン療法を行っていない成人の2型糖尿病患者に対する持続血糖モニター（CGM）導入、

（2）体重目標達成後の減量に関する薬物治療の継続、

（3）1型糖尿病ないし糖尿病性ケトアシドーシスのリスクがある糖尿病患者における大麻の使用、

（4）植物由来の蛋白質や食物繊維も含めた、エビデンスに基づいた食事パターンを推奨するための幅広い栄養指針

──などを挙げている。

ヒトメタニューモウイルス→「みんな一度はかかってる」

ヒトメタニューモウイルス→「みんな一度はかかってる」（2025.1.8）https://news.yahoo.co.jp/articles/e4b97524c2db5969747ee740c30d40506ba5d3cc

・ヒトメタニューモウイルス （human metapneumovirus: hMPV） は、2001年にオランダで発見されたウイルス。20年以上前に見つかっているウイルスで、実際はもっと昔から世界中に広がっている

・一般的には「風邪を起こすウイルスの一つ」として私達はとらえている。日本でも毎年のように流行がおこっている。時々比較的大きな流行が起こることあるが、決して新しく出てきたウイルスではない。

・一番近いウイルスは「RSウイルス」。小児や高齢者が感染すると重症化することがあるが、年長児より大きい子供や大人であればかかっても「ごく軽い風邪程度」という病気。ヒトメタニューモウイルスはRSウイルスと同じようなウイルス。

・症状のほとんどは普通の風邪症状で、せきや鼻水や熱など。ごくありふれた病気で決して珍しいものではない。

・RSウイルスは2歳未満でかかることが多いが、ヒトメタニューモウイルスは大体小学校に入るまでに、ほとんどの子どもは一度は感染する。

・ただ一度感染すれば2度と掛からないという病気ではないので、繰り返し何度もかかる。2回目3回目となっていくにつれて、だんだん軽くなって来るし、症状がほとんど出ないこともある。ただし、小さな子供やお年寄り、元々肺に病気を持っている人などの場合、重い病気を起こすことがあるので注意が必要。

・いま北京当たりで流行しているとの報告がある。これが新型コロナのようにパンデミックを起こすかも―という心配はいまのところ全くないと思われる。北京の状況も、小さな子供たちを中心に流行していて、大人の感染はほとんどない。

・新型コロナでも、さらにさかのぼって、2009年の新型インフルエンザでも、新しいウイルスで誰も免疫を持っていなかったから、子供からお年寄りまでみんなが感染した。そういうものがパンデミックを起こす。

・今回のヒトメタニューモウイルスがもし何か大きな変異を起こしているということであれば、大人もみんなかかっていると思われる。流行しているとは言っても小さな子供達が中心なので、よくあるヒトメタニューモウイルスが、この数年の中では大きな流行になったなということが取り上げられている、ということだと思われる。

・新型コロナウイルスの時の様に、「中国から何か流行ったぞ」、「パンデミック起こすかもしれない、春節で中国人が日本に来るけど大丈夫なのか?」ということを心配する理由は現時点では全くない。

・元々日本にもあるウイルスなので、新たにやってきたからと言って、それが大きな影響を及ぼすということは考えにくい。

・感染予防対策はインフルエンザも、新型コロナも、RSウイルスも、ヒトメタニューモウイルスも同じ。基本は「三密」を避ける。これが、ほとんどすべての呼吸器感染症を防ぐ基本だ。神経質になる必要はないが、小さな子どもや持病を持っている人、かかると重症化する恐れのある人たちに関しては、感染対策の基本を守って欲しい。

（長崎大学　森内 浩幸 小児科教授）

陽性的中率が低い、がんを調べる線虫検査

がんを調べる線虫検査…多施設調査で分かった陽性的中率の低さ

https://news.yahoo.co.jp/articles/75d81ddcd749eec61692f7a4fe87a4532317cd83

（2024.12.21 ）

中川恵一／東大大学病院 医学系研究科総合放射線腫瘍学講座特任教授

（記事の内容は一部改変）

がんを調べる検査はさまざまだ。X線やCT、MRI、超音波などから、最近は血液や尿での手軽な検査を打ち出しているものも登場してる。

そんな中、線虫を用いたがん検査「N-NOSE」を巡って、多施設調査の結果が発表された。

N-NOSEは、線虫ががん患者の尿のにおいに反応する性質を利用し、早期から15種類のがんをA～Eの5段階にリスク判定する。「D～E」は「がんリスクが高い」とされるが、どの臓器かは分からないため、判定された人は別の病院などでCTやPETなどで再検査を受けることになる。

ところが、N-NOSEで高リスクでもPETでがんが見つからないことが相次ぎ、研究チームがPET検査と比較する全国調査を行い、その結果がまとまった。結論からいうと、N-NOSE高リスク判定者のうち15種類のがん発見数は10人で、「陽性的中率」は0.95％だった。

今回のPET検査はN-NOSEで高リスク判定を受けた人で、一般の集団よりがんリスクが高い人が集まっていると想定されるが、1％を下回る陽性的中率は低い数値で、その点を調査結果をまとめた論文でも指摘している。論文の結論は、検診としての有効性は限られるということだった。

それなのにN-NOSEを展開するHIROTSU社が「一次スクリーニングとしてのN-NOSEが有用である」と主張しており、大いに疑問が残る。むしろN-NOSEは、「本当はがんではないのに高リスクと診断した偽陽性」が大部分だったのだ。

調査に加わった日本核医学会PET核医学分科会も、HPでこのことを指摘し、「がんのスクリーニング検査には該当しないと考えられる」と好評した。

そして、論文では、「この調査結果は仮に線虫検査で高リスクと判定されても、必ずしも『担癌状態（体にがんがある状態）にあること』を意味しないことを再確認させる結果でもある」としている。 

CEAとCA19-9

CEAとCA19-9

CEA 

がん細胞から分泌される糖タンパクで、多くの腺がんにおいて血中濃度の上昇が報告されているが、特に大腸がんで比較的高頻度に高値を示すため有用性が高い。

しかし、他のがんや非がん性疾患、喫煙などでも上昇することがあるため、特異性には限界がある。　　

正常な細胞（食道、胃、大腸、胆囊、胆管、膵、乳腺、皮膚など）や腫瘍性疾患でない慢性呼吸器疾患、肝疾患、糖尿病などでも高値を示すことがある。

また、喫煙でも高値を示すため、既往歴や併存疾患のチェックが必要である。

基準範囲

CEA：5ng/mL 以下（非喫煙者）、10ng/mL 以下（喫煙者）

コメント；

喫煙者と非喫煙者とでは正常値が異なることに注意。

異常値を示す疾患

がん性疾患には、大腸がん、乳がん、肺がん，胃がん、膵がんなど、非がん性疾患には肝炎、肝硬変、炎症性腸疾患、慢性閉塞性肺疾患（COPD）があり、そのほかに喫煙がある。

CA19-9

CA19-9 は I 型糖鎖抗原で、主に消化器系のがん、特に膵がんや胆道がんで高値を示すことが知られているが、大腸がんでも上昇することがある。

ただし、大腸がんでの特異性は低いため、CEA と組み合わせて使用される。

基準範囲

CA19-9：37U/mL 以下

異常値を示す疾患

がん性疾患には、大腸がん以外に、膵がん、胆道がん、胃がんなど、非がん性疾患には胆石症、胆管炎、慢性膵炎、肝硬変などがある。

CEA と CA19-9 は良性疾患でも上昇することがあり、特に CA19-9 においては肝・胆道系の炎症で大きく影響を受けることがある。

一方、CEA は大腸がんの状況をよく反映していることが多く、より信頼性の高い大腸がんの腫瘍マーカーである。

大腸がんにおける CA19-9 は感度・特異度とも CEA よりも低く、その役割はCEAの補助的な意義が大きいが、CEA陰性の大腸がんでは重要である。

CA19-9 が大きく上昇している場合には、遠隔転移あるいは腹膜播種が併存していることが多く注意が必要である。

早期診断

早期大腸がんにおいては、CEA、CA19-9 共に陽性率が低く、有用性が低い。

再発診断

術前から CEA あるいは CA19-9 が上昇している大腸がんの場合は、手術にて治癒切除がなされた場合は正常値まで低下し、再発すると再上昇してくるため、きわめて有用な再発マーカーとなる。

一方、術前に上昇していない場合でも、再発して腫瘍量が増加すると上昇してくることが多くある。

「大腸癌治療ガイドライン 医師用 2024 年版」においても、pStage I～III 大腸がんの治癒切除後に推奨されるサーベイランススケジュールとして、3 年目までは 3 か月ごと、3 年目以降は 6 か月ごとに 5 年目までの腫瘍マーカーの採血を進めている。

ただし、CEA や CA19-9 を産生しない大腸がんもあるし，再発形式によっては再上昇しない場合もあただし，前述したようにCEA や CA19-9 を産生しない大腸がんもある

し，再発形式によっては再上昇しない場合もありうるので，術後フォローアップは腫瘍マーカーだけでなく CT による画像診断が必須であ

る．

CEA の診断時の陽性率は 30～40％程度，再発時の陽性率は 80％程度と高い．

治療効果診断：

進行再発・切除不能大腸がんにおいては，抗がん剤や分子標的治療薬，免疫チェックポイント阻害薬など，異なるレジメンを順次切り替えて行われる薬物療法で，平均 2年 6 か月～3 年程度の予後が認められており，治療効果や再燃の監視としてきわめて重要な指標の 1 つであり，中長期にわたって頻回に測定される場合も多い．

予後予測：

一般に，CEA や CA19-9 が陽性の大腸がんの予後は陰性の大腸がんよりも不良であることが知られているが，ガイドライン上，その違いによって治療内容を変えることはない．

個人差：

測定値が基準範囲内でも個人差があり，基準値を超えない場合でもがんが存在する可能性がある．

特に，CA19-9 は，日本人の 5～10％の割合に存在する、Lewis式血液型Le（a－，b－）の人では Le 酵素が欠損しているため sLeaを産生できず、悪性腫瘍の有無にかかわらず血清 CA19-9 は上昇することが少ないことが報告されている。

保険適用：

CEA および CA19-9 の検査は以下の場合に保険適用となる。

診断時：

がんが疑われる症例での初期診断に1回のみ算定できる（CEA は 99 点、CA19-9 は 121点、2 項目 230 点  2024.4 現在）。

治療中および治療後：

治療効果の評価および再燃の監視において,原則として「悪性腫瘍特異

物質治療管理料」に含まれ、月に 1 回限り算定できる（1 項目 360 点，2 項目 400 点）。

参考・引用　一部改変

日本医師会雑誌　第153巻第7号

https://www.med.or.jp/cme/jjma/newmag/pdf/153070768.pdf

（要ログイン） 

臨床応用可能な老化細胞除去薬の同定に成功

臨床応用可能な老化細胞除去薬の同定に成功

https://www.amed.go.jp/news/release_20240531.html

順天堂大学医学部内科学教室・循環器内科学講座の研究グループは、国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）の支援等により、すでに臨床応用されている薬剤から、加齢関連疾患への治療応用を可能にする老化細胞除去薬を同定し、その作用機序を明らかにした。

これまで加齢により組織に老化細胞が蓄積し、慢性炎症が誘発されることで様々な加齢関連疾患の発症や進行につながることが少しずつ明らかになってきたが、病的な老化細胞を除去する薬剤で、大きな副作用の懸念がなく、臨床応用可能なものはなかった。

今回研究グループは、糖尿病の治療薬として開発されたSGLT2阻害薬が、加齢や肥満ストレスに伴い蓄積する老化細胞を除去することで、代謝異常や動脈硬化、加齢に伴うフレイルを改善するばかりでなく、早老症マウスの寿命を延長しうることを確認した。

本成果は、アルツハイマー病を含めた様々な加齢関連疾患の治療への応用の可能性を示唆するものだ。（2024.5.31） 

腎臓とロキソニン

腎臓が悪いとロキソニンを飲まない方がいい？ 

https://medicaldoc.jp/m/column-m/202210o0209/

（引用一部改変）

ロキソニンは非ステロイド性抗炎症薬（NSAIDs）という分類に属する薬で、主な薬効は解熱や鎮痛だ。

体内に入ったロキソニンが役割を終えた後、腎臓で処理され体外に排泄されるが、薬剤が排泄される際に、腎臓に大きな負担がかかることがある。

ロキソニンはプロスタグランジンという物質を抑えることで、痛みや熱を抑える。

しかし、このプロスタグランジンが抑制されることで腎臓の血流も抑えられてしまう。その結果、腎臓の負担が増加してしまい、腎臓の機能が下がってしまうと言われている。

副作用にも注意が必要だ。ロキソニンの副作用には、体温の過剰な低下や胃痛などの消化管障害、腎臓障害などがある。さらに、腎臓病でロキソニンが血中に溜まると、副作用がより強く出てしまう可能性がある。

腎臓病の診断を受けている方や、医師から腎機能の著しい低下を指摘されている方は服用しないのが原則だ。

ロキソニンの添付文書には、「重篤な腎機能障害のある患者は投与しないこと」と明記されている。

軽度の腎機能障害の方でも注意が必要だ。自己判断をしてしまった結果、腎機能が今よりも悪化してしまう危険性があるからだ。ロキソニンと似た作用を持ち、腎臓に負担をかけない薬剤もある。

市販のロキソニンは医療用医薬品と同等の薬剤だ。町の薬局やドラッグストアで購入できる薬剤は、「一般用医薬品」又は「Over The Counter：オーバー・ザ・カウンター（OTC）」と呼ばれ、身体への影響が大きい順に一～三類まで存在する。また、医師が発行する処方箋により受け取ることのできる薬剤を「医療用医薬品」と言う。ロキソニンはスイッチOTCと呼ばれ、処方箋なしでも医療用医薬品と同等のものが市販で購入できるようになっているのだ。それだけに、服用にあたっては十分な注意が必要となる。

さらに、商品名に「ロキソニン」の文字がなくても、同様の成分が薬剤に含まれる場合がある。総合感冒薬や総合解熱鎮痛薬が主な例だ。総合薬は何種類かの薬剤が1粒又は1包に配合されているもので、商品名だけではどんな薬剤が含まれているか分かりにく場合が多いだけに注意が必要だ。

コメント；

腎障害がある場合にはアセトアミノフェンの使用が勧められています。また、お勧めはできませんが、ロキソニンの腎血流量（尿量）低下を応用して、夜間頻尿対策に眠前に服用する裏技もあります。

（それぐらい尿量が減るということを示唆しています） 

新型コロナの新たな変異株「XEC」

 新型コロナの新たな変異株「XEC」が世界で急速に広がる　新たな流行に？

https://forbesjapan.com/articles/detail/73780

（2024.9.19）

新たな変異株「XEC」。これは、世界各地に広がって注目を集めつつある新型コロナウイルスの最新の変異株なのだ。

いわゆる「コロナの夏」のあと、人々が関心を寄せているのは、XECがこの秋あるいは冬の初めに、次の感染拡大に拍車をかけることになるのか、という点だろう。

2024年の夏が米国でコロナの夏と呼ばれたのは、感染者が2022年7月以降で最も急増したとみられるためだ。

これは米疾病対策センター（CDC）の下水データに基づいている。

現在、実際の感染者数を推定するうえで頼りになるデータは下水データしかない。いまでは検査を受ける人が少なくなっていて、検査を受けた人でも結果を報告しないことはよくあるので、報告される感染者数は基本的に実際の感染者数よりもかなり少ないはずだ。

この夏の感染者急増は、「FLiRT」と通称される変異株、とりわけ「KP.3.1.1」と「KP.3」によって引き起こされた。

感染予防対策をとる人が少なくなっていることも感染拡大の要因になったと考えられる。たとえば、人が集まる場所でマスクを着用する人はかなり減っている。

N95マスクは新型コロナウイルスの伝染を抑制できると研究ではっきり示されているのだが、マスク着用はもはやすたれつつあるようだ。

新型コロナの出現から5年たちながら、米国には感染がどこでどのように拡大しているのかをより正確に追跡できる、信頼できる監視システムがない。

（わが国はもちろんのことですが、諸外国の現状をよく知りませんでした。経済を回すために、故意にサーベイを緩めている感は否定できません）

確かなのは、新型コロナはなくなっていないということである。

パンデミック（世界的大流行）の最初の2年間に比べると、大半の人はワクチン接種や以前の感染で免疫ができているので、重症化リスクは大幅に下がっている。

それでも入院者はなお出ているし、罹患後、後遺症が長引く「長期コロナ（Long COVID）」の症状を呈するリスクもある。

新型コロナウイルスは変異を繰り返してもいる。

その結果、新たな変異株が次々に出現している。

これらの変異株には、そこまで注意を払わなくてよいものも多い一方で、数カ月ごとに、注意を払うべき変異株が現れてくる。

その最新例がXECだ。

XECは変異株の「KS.1.1」と「KP.3.3」の「子ども」にあたり、これもまたオミクロン株系統の変異株だ。

なんと、オミクロン株系統の変異ウイルスへの感染は2021年11月下旬からずっと続いている。

XECは6月にドイツのベルリンで初めて検出された。

その後世界に広がり、これまでに欧州や北米、アジアの27カ国で確認されている。

米国の、ある医療研究機関のウェブサイトによれば、米国では9月4日時点で12州で検出されている（日本では未検出）。

米国では現時点で支配的な変異株になっていないものの、現在拡散しているほかの変異株よりも適応性が高いようだ。

適応性が高いというのは、XECはほかの変異株よりも急速に、あるいは容易に広がる可能性があるということだ。

理由はまだわかっていない。

XECは感染者からの排出量が多いのかもしれないし、細胞内に取り込まれやすいのかもしれない。

あるいは、ワクチン接種や以前の感染による免疫防御を回避するのに長けているのかもしれない。

これらを検証するにはさらにデータと研究が必要になる。

とはいえ、XECは実際にほかの変異株よりもかなり急速に広まっているとみられ、それはこの変異株に適応面で優位性があることを示唆する。

XECが現在あるいは以前のほかの変異株に比べて、重篤な症状やアウトカム（治療後の経過・結果）を招きやすいのかを判断するのにも、やはりデータや研究がもっと必要になる。ただ、現状よりも広範な検査や実施され、より包括的な監視システムが整わないかぎり、この判断は難しそうだ。

現在入手できる最新のワクチンがターゲットにしている変異株は、ファイザー製とモデルナ製では「KP.2」、ノババックス製では「JN.1」となっている。

XECも今年流行した両変異株と無縁ではないので、これらのワクチンはXECに対してもある程度の防御を提供してくれるだろう。

裏を返せば、どのくらい有効かは現時点では不明だということでもある。

XECが主流になるのか、それとも別の新たな変異株がそうなるのかも見通せないが、いずれにせよ向こう数カ月のうちに新たな感染拡大が起こる可能性はかなり高い。

過去数年、冬季の流行は11月中旬に始まっているからだ。

11月には気温がぐっと下がり、空気もかなり乾燥し、屋内の活動が増えてくるので、それも当然だろう。

米国は感謝祭（11月第4木曜日）前後から年末年始の旅行シーズンに入るので、これもウイルスの蔓延に拍車をかけている可能性がある。

ただし、11月までは新型コロナウイルスの活動が活発化しないと想定するのもよくないだろう。

より信頼性が高く包括的な監視システムがないことに加え、11月の選挙を前に政治家たちがコロナという言葉を避けている可能性もあるから、次の感染拡大の前に事前の警告はないと思っておくべきかもしれない。

新型コロナにかかったり、その後遺症が長引いたりするのを避けたい人は、XECにしっかり注意を払い、予防対策を講じるようにしたい。

（版権 Japan Forbes、一部改変）